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なんと資産が、8年で500万倍!あなたは現代の金鉱「仮想通貨」に投資できるか?

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ようこそ(^o^)丿

お金を貯めることを通じて、人生を豊かに生きるヒントをアツく語る当サイトの管理人「ぱんぱんぱぱ」です。

 

さて、仮想通貨がどんどん世界に広がり、それを良しとしない国家が普及を食い止めようと躍起になっています。

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先週は中国が3ヶ所の仮想通貨取引所を今月中に閉鎖すると宣言し、仮想通貨の価格は40%も暴落しています。

しかし、インターネットが世界を瞬時につないだように、通貨そのものもドルや円やユーロなど各国ごとに種類が違えば、交換に要する莫大な損失が日々発生しています。

 

その垣根を無くしてしまうのが、仮想通貨の世界であり、歴史の趨勢ともいわれています。

あまりにも日々変化する仮想通貨の世界は、現代の金鉱と称され、世界中が金鉱掘りに明け暮れています。

ワクワクするか、山師の世界でだまされるか、投資は自己責任にかかっています。

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1 仮想通貨の出現は、わずか2009年のこと

仮想通貨とは、平たく言えば中央銀行(トラスト)の発行する金券ではなく、国家を超えた個人間で取引できる通貨(代表がビットコイン)のことです。

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この理論を発表した人は、日本人ナカモトサトシ氏だとされています。

今おそらく世界で一番名の知れた日本人だそうですが、誰かはわかりません。

一説によれば、抹殺されたともいわれているし、巨額の富を得て、顔を知られたくないともいわれています。

2009年1月、ビットコインは、初めて配布され、当初はコンピューターマニアの趣味的なものと価値もなかったそうです。

 

2009年10月にようやく「1ビットコイン=0.00076ドル」という値段がつきました。

それが、20017年9月18日5:00現在、大暴落直後とはいえ、1ビットコイン=400,110円の価格がついています。

 

2009年10月時点で、1ビットコインは0.076円の価値しかありませんでした。

その価値が、8年でなんと5,264,605倍に膨れ上がりました。

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もし当初お遊びで、2009年に100枚(7.6円)持っていたら、なんと5億円に価値が上がったことになります。

すごい世界です。

2 狂気の価格変動

仮想通貨は、国家で管理する通貨をいずれ追放するのではないかと危惧されており、アメリカや中国は神経をとがらせています。

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特に中国は、今後中国の夢として、世界基軸通貨を元にする野望を持っており、元の国家管理は当然です。

仮想通貨の取引は、中国が一番盛んです。

投機に積極的なお国柄であるとともに12億人もの中国人が世界中にいることから、少しでも手数料(15%が一般的)もとられる各国の通貨は割りに合わないことから急速に仮想通貨が普及しています。

digital.asahi.com

習近平(シーチンピン)国家主席は「金融のリスク排除」を重要政策としており、共産党大会の直前に、経済を混乱させかねない仮想通貨への強硬策を打ち出した。

 

ビットコイン相場は2日に1ビットコイン=5千ドルをつけたが、中国での規制強化で、15日は3千ドル付近まで下落した。

2週間足らずで4割も値下がりした。「イーサリアム」「リップル」など他の仮想通貨の価格も同様に値下がりし、月初に約1800億ドルあった仮想通貨全体の時価総額は、足元では約1070億ドルまで縮小した。

2017年9月8日に505,555円をつけて高騰していたビットコインは、中国が3箇所の取引所を9月中に閉鎖すると発表したとたん、暴落し、9月15日一時304,860円まで値を下げました。

わずか1週間で、505,555円→304,860円と39.7%の下落です。

ところが翌日9月16日には415,272円となりました。

304,860円→415,272円と、1日で36.2%の上昇です。

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(引用元:bitFlyer)

このすさまじい変動にビットコイン市場で実際に取引している人たちは、阿鼻叫喚です。

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怖ろしすぎます・・・。

www.excite.co.jp

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3 仮想通貨の未来

しかし、いずれ仮想通貨は現在の通貨に取って代わるものという意見は共通した見方です。

 2017年中に国内では2万店舗が使える見込みとなっています。

大手ではビックカメラや丸井グループで開始が始まっています。

魅力は訪日外国人の利用です。

通貨の交換手数料(一般的に15%前後)が不用になるので、外国人の利用を増やすことができます。

また、クレジットカードの利用では、クレジットカード会社に2~4%もの手数料を支払っていますが、それが不要となります。

この流れは止まることはないと思います。

4 仮想通貨の安全性と将来

仮想通貨は、中央銀行が管理しない世界です。

代わりに全世界の取引所の取引記録をブロックチェーンという技術でリアルタイムで管理し、正しく取引されていることを記録として残します。

この技術がなければ、取引記録を改ざんし、不正を働く輩が必ず発生します。

 

世界中の膨大な取引を正しく管理する者には、ビットコインから報酬が支払われます。この報酬をマイニングといい、1回につき12.5枚のビットコインが支払われます。

 

マイニングを目的に参入する業者が世界中で増えています。

その理由は、1日当たりのマイニング額がなんと7.6億円だからです。

国内でもGMOとDMM.comが参入することを決めています。

特にGMOは、100億円かけて北欧にマイニングセンターを建設し、マイニング量の5~6%を獲得すると表明しています。

internet.watch.impress.co.jp

目論見では、1日7.6億円×5~6%×365日=75.9億円/年となります。

もはや、仮想通貨は、ITマニアだけの世界ではないことを如実に示しています。

 

また、国内でも次々と仮想通貨取引所が設立されています。

国内最大規模の取引所は、bitFlyer社です。

2014年1月に数々の大企業を株主として設立された会社で、資本金はなんと41億円です。

SMBC ベンチャーキャピタル、みずほキャピタル、第一生命保険、三菱 UFJ キャピタル、三井住友海上キャピタル、リクルートストラテジックパートナーズ、電通デジタルホールディングス、SBI インベストメント、GMO VenturePartners、QUICK、ベンチャーラボインベストメントなどから出資を受けている国内最大の仮想通貨・ブロックチェーン企業です。

 

FinTech の領域において仮想通貨・ブロックチェーンの技術開発を通じた
イノベーションを目指し、仮想通貨販売所・取引所、ビットコイン決済サービス、ビットコイン広告サービスなどを提供する仮想通貨総合プラットフォーム bitFlyer の運営、およびブロックチェーンの調査・分析、ブロックチェーンを活用した新サービスの研究開発を行っています。

すでに、みんなの株式で有名な「みんかぶ」に「みんなの仮想通貨」を掲載し、最新レートや市況分析を行っています。

cc.minkabu.jp

5 まとめ

いかがでしたか。

仮想通貨の世界は、すでに世界中に普及が広がっており、中国一国が止めるといっても止められるものではありません。

 

ビットコインの流通枚数は2,100万枚と決まっており、すでに1,600万枚が流通しており、残りは500万枚であり、値上がりが確実視されているため、今年に入って急激に上昇しました。

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なお、投資の方法としては、直接ビットコインなど仮想通貨を購入する取引方法と、投資信託のような形で、毎月数千円分を購入する方法があります。

しかし、アメリカや中国は仮想通貨を良しとせず、今後どうなって行くのか誰にもわかりません。

 

また、ビットコイン取引所は、数年前マウントゴックスが突然閉鎖されたように、しっかりとした取引所を選ぶ必要があります。

www.newsweekjapan.jp

投資は自己責任でお願いします。

それでは