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続・株式投資アノマリー セルインメイは本当に来るのか

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ようこそ(^o^)丿

お金を通して、人生を豊かに生きるヒントをアツく語る当サイトの管理人「ぱんぱんぱぱ」です。

さて、みなさんはセルインメイ(Sell In May)というアノマリーをご存知ですか?

アノマリーとは、根拠は不明だが良く当たるという経験則です。

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当ブログでも「ジブリ映画で株価が下落」「節分天井彼岸底」というアノマリーを紹介しました。(^^ゞ

 株式投資は、未来に命の次に大切なお金を投資するので、誰もが不安を抱いており、何かにすがりたくなるものです。

www.panpanpapa.com

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今回は、2018年はセルインメイの確率が高いとまことしやかに囁かれているアノマリーについて考えてみます。

株式投資はくれぐれも自己責任において、行ってください。

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1 セルインメイ(Sell In May)とは

セルインメイとは、和訳すると「5月は売り」という意味で、アメリカ株式市場の間では広く知られているアノマリーです。

アメリカの株式市場は5月になると、ヘッジファンドの確定売りが増え、夏場に向けて夏季休暇を取るファンドマネージャーも増えるため、相場は閑散とし、下がることが多いとされています。

セルインメイには、実は続きがあります。

Sell in May, and go away.

Don’t come back until St Leger day.

5月は売りだから、株式市場からいなくなれ!

セントレジャーディ(9月第2土曜日)まで、株式市場に戻って来るな!

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5月は株式は全部売ってしまって、夏季休暇の明けた9月第2土曜日明けから全力買いしろというアノマリーです。

1年12ヶ月のうち3ヵ月半は株式市場から離れろという何とも乱暴なアノマリーです。

2 セルインメイは日本の株式市場にあてはめられるか

我が国の場合、5月の連休明けから、上場企業の本決算や12月期第1四半期(1月~3月)決算などが集中します。

株式投資の最大の材料となる決算発表は、反対に言えば材料出尽くしとなります。

決算で、営業利益や経常利益が発表され、これを元におなじみの株式指標であるPER、PBR、EPS、ROA、ROEなどの数値が確定します。

現在の株価が割安か割高か、業績は伸びるか停滞か、新事業への展開の是非、人事など株式投資で必要な根拠が全部公式に発表されるので、次の四半期発表の時期である9月まで材料出尽くしとなってしまいます。

材料がないと株価は上がりません。

株価には一種の人気投票的な面があるので、いいにつけ悪いにつけ話題性がないと株価は人気化しません。

そういった意味ではセルインメイは、国内市場にもあてはまらないことはありません。

また、我が国も8月のお盆の時期前後は、株式売買を行う投資家は少なく、株価が上がらない傾向にあるとされています。

3 2016年、2017年のセルインメイは当たったか?

2016年と2017年の日経平均株価のチャートをみてみます。

2016年5月は、16357.1円⇒ 17234.98円となんと +877.88円(5.36%)の爆上げでした!

2017年5月は、19154.03円⇒19650.57円と+496.54円(2.59%)と上げました。

2年続けて、セルインメイは大ハズレです。

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(引用:ヤフーファイナンス)

4 本家本元のダウ平均株価のセルインメイは当たったか?

2016年5月は、17783.78ドル⇒17787.2ドルと+3.42ドルの上昇でパッとはしません。

2017年5月は、20962.73ドル⇒21008.65ドルと+45.92ドルと2017年もパッとしませんでした。

2010年から3年間はマイナス、2013年から5年連続上昇の結果となっています。

過去の戦績から見ても、セルインメイは当たらないといっていいでしょう。

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(引用:ヤフーファイナンス)

5 セルインメイにかこつけた一抹の不安

2018年のセルインメイはどうかというと内部要因外部要因は、相当にあります。

1 貿易戦争拡大の恐れ

最大の懸念は、トランプ大統領のアメリカンファースト政策です。

中国、韓国、日本をターゲットとし、輸入品に高額な関税をかけ、国内産業の復活を狙っています。

すでに巨大なIT産業となった中興通訊(ZTE)の製品の7年間の輸入禁止措置を発表しています。

www.itmedia.co.jp

次は華為技術(ファーウェイ)が検討されています。

すでに華為技術(ファーウェイ)のスマホは、世界一の販売台数を誇っています。

また、ZTEも国内ではドコモのMONO、KDDIのmamorino4、ソフトバンクのキッズフォンなどが採用されています。

アメリカが中国をターゲットにしたことが、いつ日本に来るかわかりません。

特に自動車輸出は、我が国の基幹産業であり、輸入制限措置が講じられれば、我が国は想像もつかないくらいのダメージを受けることは間違いありません。

2 MSCIインデックスルール改正

モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル(MSCI)は、ETFのインデックス指数として広く採用されています。

我が国でも、「MSCI コクサイ インデックス」(KOKUSAI INDEX)に利用されています。

国内でいえば、東証株価指数(TOPIX)のようなものです。

このルール変更で、国際優良株に5,800億円もの売りが出て、株価が下落するのではないかと懸念されています。

jp.reuters.com

3 政権交代の可能性

2018年に入ると、森友学園や加計学園の忖度疑惑、財務省の公文書改ざん、防衛省のPKO日報紛失発見、財務省事務次官セクハラなど次々と権力集中によることが原因ではないかと疑われる問題が噴出しています。

政権交代の可能性が論じられています。

もしも政権交代となれば、アベノミクスの終焉です。

2019年10月に今度こそ予定されている消費税10%増税もどうなるかわかりません。

政権交代が株価に与える影響は甚大です。

その動きの方向性が5月に起きたとしたら、株価がすさまじい動きをするのは目に見えています。

2018年4月に突然新潟県知事が辞職をしてから、電力株が動意づいて活況を呈しているのと同じです。

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新潟県知事が辞職会見を行ってからの東京電力株は、連日最高値更新中です。

管理人の予想が当たったのはちょっとうれしいです。

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(引用:ヤフーファイナンス)

www.panpanpapa.com

こうした状況から、5月は様相を見極めるため買い控える可能性があり、買い控えれば株価は下落し、下落の流れとなれセル(売り)が加速化するのではないかという見立てです。

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6 一般投資家は長期運用がベター

しかし、今一度日経平均株価とダウ平均のチャートを見てください。

2018年2月に始まった世界同時株安で、株価の右肩上がりは停滞中です。

しかし、2年前2016年5月の時点では、日経平均株価は16357.1円、ダウ平均は20962.73ドルです。

2018年5月2日現在、日経平均株価は22,472.78円です。

2018年5月4日現在、ダウ平均は24,262.51ドルです。

2年間で、日経平均は、137.39%、ダウ平均は115.74%の上昇です。

業績が良く、将来性のある株式を底値のときに購入し、長期保有していればやがては株価が買値を上回ります。

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底値の見極めと高値の売却が最もむずかしいところです。(^^ゞ

そういった意味では、セルインメイによる下落は、意外と株式投資のチャンスかもしれません。

7 まとめ

いかがでしたか。

アメリカ株式市場でまことしやかにいわれているアノマリー「セルインメイ」は、全然当たらないことがおわかりになったでしょうか。

この10年でセルインメイは、ダウ平均は5勝5敗、日経平均株価に至っては4勝6敗です。

まさに当たるも八卦当たらぬも八卦です。

投資家は買う根拠売る根拠を何かに求めようとします。

セルインメイだったから、俺は売ったんだといえば、売った後値上がりしても、言い訳ができます。

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心を平穏にしておくことができます。

この管理人だってそうです。

買おうと思っていた株がテンバーガーになったときは、心が壊れそうになりました。(3年前)

でも、結果的に行動しなかった自分自身にすべての責任があります。

そんなときに節分天井だったから買わなかった、ジブリの映画をやっていたから買わなかったと言っておけば、少なくとも心は平穏になります。

超一流の証券会社や投資会社でさえ、心の支えとするアノマリーはとても人間くさい行動の集合体です。

株式投資もゲンかつぎみたいな側面もあります。

チャンスは常に市場に転がっています。

アノマリーをきっかけに、株式売買にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

なお、株式投資は自己責任です。

くれぐれも自分の判断で行われますようお願いします。

塩漬けはつらいですが、やっぱり株式投資は面白すぎます。

こんな命が身近に感じられるヒリヒリ感は、株式投資以外味わえません。

ブログに愛と真の情報を

それでは