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仮想通貨は死なず!仮想通貨関連株狂騒曲で繰り返される悲喜劇考(涙)

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ようこそ(^o^)丿

お金を通じて、人生を豊かに生きるヒントをアツく語る当サイトの管理人ぱんぱんぱぱです。

さて、みなさん株式投資の成果は順調ですか?

管理人の保有する株式は、この猛暑というのにブリザードが吹き荒れています。(ToT)/

それは縁もゆかりもない仮想通貨の醜聞がつづいている影響大です。

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まさか、こんなことになるとは・・・。

仮想通貨は、今や私たちの生活にも少しずつ浸透しています。

株式を購入するのなら、仮想通貨関連株には要注意です!

まったく関係ない企業が、或る日突然仮想通貨事業に参入することもあります。

嗚呼・・・。

しばらくブリザードに耐えるしかありません。(泣)

みなさんもご注意ください。

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1 億り人の末路

2017年12月、ビットコインが1年で20倍になったビットコインバブルを苦々しい目で見ていた人は多かろうと思います。

何しろ億り人が312人も出たそうです。

ほとんどが20代から30代です。

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ただし、仮想通貨所得は雑所得にあてはまる見解を国税庁が示しています。

雑所得は給与所得と合算して適用されるので、1億円ともなれば、最高税率45%が適用されます。

さらに住民税が10%適用されるので、55%の税金がかかることになります。

1億円が4,500万円になることが、唯一愉快なところです。(嫉妬)

2 仮想通貨バブルは復活するのか?

誰が考えても仮想通貨のシステムは脆弱そのものです。

マウントGOXの事件があってからも、そのリスクは変わらなかったはずです。

いくらブロックチェーンの技術開発が進んでいるとはいえ、セキュリティの脆弱さは指摘されていたところです。

2018年1月に当時日本最大の仮想通貨交換所であったコインチェック社へ何者かハッキングし、580億円ものネムコインが流出しました。

この事件がきっかけで、仮想通貨バブルは終焉を迎えました。

2018年6月にはビットコインは60万円台にまで下がりました。

ビットコイン20万円説の悲観論もある中で、ビットコインは7月に再び上昇に転じ、2018.8.4時点では83万円まで上昇を続けています。

ビットコインが上昇となった転機は、アメリカETF(上場投資信託)に仮想通貨の上場を認めるのではないかという観測があったからともいわれています。

しかし、SEC(米国証券取引委員会)は、ビットコインETF(上場型投資信託)の上場申請を却下しました。

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今回、SECがウィンクルボス・ビットコイン・トラストの上場申請を却下した理由は、「不正や価格操縦を防ぎ、投資家や大衆の利害を守るしくみが完備されてない」からです。

zai.diamond.jp

ビットコインがETFに上場できなかったことからアメリカでは失望売りが続き、ビットコインは下落しています。

しかし、日本ではなぜか上昇しています。

その理由のひとつに、ビットコインが2018年中に2万ドルいや2万5千ドルに上昇するという見方があります。

リー氏によると、その根拠は「ビットコインは歴史的にマイニングコストの2.5倍の価格で取引されているため」という。

「現在のビットコインのマイニングコストはおよそ7000ドルで、マイニングの難易度が増すにつれ年末には9000ドル程度まで上昇するとみる。

マイニングコストの上昇を反映し、ビットコインが2万ドル以上になることは疑いの余地もなく、2万5000ドルを超える可能性も考えられる」と、リー氏は予測する。

www.itmedia.co.jp

2万ドルといったら、2017年12月につけた最高値240万円に匹敵します。

国内で仮想通貨を取引する人は、まだ夢の再来を期待しているのかもしれません。

 

一方では、仮想通貨は無価値であり、やがて0円になるという見方も有力です。

ノーベル経済学賞を受賞したクルーグマン教授は、ビットコインは無価値であると主張しています。

また、ウォーレンバフェット氏も仮想通貨に対しては、一貫して価値を認めていません。

agora-web.jp

3 仮想通貨関連株は連日鉄火場

しかし、我が国は、世界で唯一の仮想通貨取引所を認めている国です。

仮想通貨に関する法律を整備している国も我が国だけです。

そのため、仮想通貨に対する期待は大きく、関連株が相変わらず火を噴いては萎むの繰り返しです。

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イナゴのように順張りでくっついている個人投資家は息をしているでしょうか。

3-1 マネックス証券(東証一部8698)

マネックス証券は、2018.4.6ネムコインが流出したみなし仮想通貨交換所コインチェック社を完全子会社とすることを発表しました。

最大手の顧客を有するコインチェック社を子会社とすれば、安定的に取引手数料が入ります。

コインチェック社がわずか数年で580億円もの返金を用意できたのも高額な手数料で利益を得ていたからです。

マネックス証券の業績が伸びると読んだ投資家は一斉に買いに走ります。

3月22日の時点で322円の株価だったマネックス証券は、5月8日には735円まで2倍以上に跳ね上がります。

kabutan.jp

しかし、ここまでです。

仮想通貨市場の取引は2017年のときのように盛り上がらず、価格も低調です。

2018.8.3の時点では511円まで下落しています。

下落率は、最高値から-30.48%にも及びます。

高値掴みをした方はお気の毒というしかありません。

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(出典:ヤフーファイナンスHP)

3-2 やまねメディカル(JQG2144)

首都圏を中心に通所介護併設の高齢者向け住宅事業を展開しています。

4期連続の赤字経営が続き、上場廃止基準の猶予期間中という厳しい経営が続いています。

ところが、4月24日になんと仮想通貨の企画販売さらには仮想通貨交換業を始めると記者発表したことから大騒動となりました。

やまねコインの発行です。(予定)

kabutan.jp

連日窓を開けてのストップ高が続きました。

4月12日225円だった株価は、6月4日には975円までなんと4倍以上の値上がりです。

しかし、ここまででした。

雪崩を打つような大暴落です。

8月3日現在416円です。

上場廃止の可能性があり、予断を許しません。

最高値からの下落率は、なんと-58.3%です。

イナゴ戦法による高値掴みは地獄です。

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(出典:ヤフーファイナンスHP)

現在の仕組み上は、ICOでトークンを始めればだれでも資金集めができます。(ホワイトペーパー(計画書)必要。)

詐欺まがいの草コインと呼ばれるICOも少なからずあるので、購入には注意が必要です。

crypto.watch.impress.co.jp

3-3 AppBank(アップバンク)(マザーズ6177)

GACKTコイン(スピンドル)絡みで大騒動になりそうな気配です。

アップバンクは、スマホアプリの紹介サイトで広告提供やスマホゲームの提供を行う企業です。

ブロックチェーンを利用した仮想通貨(スピンドル)景品付きゲーム大会を開催することを発表したとたん株価は暴騰しました。

4月17日時点では、424円だった株価は、6月11日には1,385円にまで暴騰しました。

しかし、GACKTコイン(スピンドル)を景品に使わないと宣言してから、株価は暴落です。

8月3日には502円となっています。

最高値からの下落率はなんと-63.8%です。

イナゴのみなさん生きていますか。

実はこの株、管理人もボーナスで少し買おうと思っていました。

グレーゾーンの部分が多いことを知り、投資を止めました。

突然の暴騰に右往左往しているうちに暴落が続き、買わなくて良かったと心底思います。

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通称GACKTコインと呼ばれるスピンドルコインですが、2018年1月の段階でICOを始めます。

資金集めには、著名なGACKT氏が有力メンバーに関わっていることもあり、瞬く間に220億円も集めたそうです。

しかし、1枚30円で販売を開始したスピンドルコインは暴落し、今や0.355円です。(2018.8.4 9:30現在)

100分の1の価値となってしまいました。

headlines.yahoo.co.jp

仮想通貨スピンドルの販売を巡っては、仮想通貨交換業許可のため、野田総務相が口利きをしたのではないかとの報道もあり、今後の火種となっています。

gendai.ismedia.jp

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4 まとめ

いかがでしたか。

ビットコインは、最高値から4分の1の価値まで暴落しました。

これで仮想通貨も終焉かなと誰もが思ったはずです。

しかし、仮想通貨は死なず。

仮想通貨交換業を開始したマネックス証券。

やまねコインの販売を目論むやまねメディカル。

芸能人を広告塔にした新たな仮想通貨スピンドル(GACKTコイン)を景品にしてゲーム大会を企画したAppバンク。

やまねコイン、スピンドル(GACKTコイン)と次から次へと生まれる仮想通貨・・・。

仮想通貨関連株狂騒曲はまだまだ続くことでしょう。

イナゴのように順張りで一攫千金も可能ですが、果たして個人投資家がすばやい対応ができるものでしょうか?

なお、GACKTコイン疑惑で、その他の仮想通貨関連株は、下落が続いています。

管理人の保有する株もいつの間にか仮想通貨関連株とされてしまいました。

おかげさまで、絶賛ダダ下がり中です。

連日、含み益が羽根が生えて飛んで行くように消えています・・・。

嗚呼!

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くれぐれも株式投資は自己責任によりご判断ください。

ブログに愛と真の情報を

それでは