知らなきゃ大損!お金を貯めるWeb時代の歩き方

株式投資、節約、クレジットカード、ポイント還元、ライフハック等お金を貯める役立ち情報を体験例を元に発信しつつ、人生を語ります。

2022-05-01から1ヶ月間の記事一覧

自動車税をクレジットカード払いにするとお得かも

自動車税の納付期限は5月31日までですが概ね7月までは延滞金はつきません。税金をクレジットカード払いまたはスマホアプリでの支払いとするとポイントという形でお得です。ただし、全国区はnanaco一押しです!

楽天モバイル債はネーミングの勝利

楽天モバイル債なる社債が楽天から販売されます。人を引き付けるネーミングの勝利です。なお、利回りは年072%と思ったより高くは有馬s年が、定期預金の利回りよりははるかに高いです。楽天愛に満ち溢れている人にはおススメです。

資産所得倍増プランに期待していいの?

岸田首相がロンドンで、資産所得倍増プランをぶち上げました。利息や配当金が倍となるプランです。イギリスにならって、NISAを恒久制度とし、上限をイギリス並みの320万円までにしてくれれば最高です。

私がコメダ珈琲店配当優待狙いを断念した理由

オリックスショックで、株主優待を楽しめなくなる日がやって来るかもしれません。コメダ珈琲店株の株主優待は、個人投資家には人気です。それでも私がコメダ珈琲店配当優待狙いを断念した話を綴ります。

或るポンコツ株主にみる配当金年10%増達成の秘密

株式投資をやっていてうれしいのは、何と言っても増配です。或るポンコツ株主が、昨年に比べて配当金を年10%増達成しました。或るポンコツ盆栽株主の秘密を探ります。

私がおこづかいが0円となっても困らない訳

物価が凄まじい勢いで騰がっている中で、インフレが現実のものとなりそうです。節約の基本は夫のお小遣いを減らすことです。それでも、私がおこづかいが0円となっても困らない訳を公開します。

オリックスショックにみる株主優待の嫌な未来

2022年5月、株主優待人気No1のオリックスが株主優待を止めることをb発表しました。オリックスショックというべき株主優待株が下落し始めています。株主優待の嫌な未来を考えてみます。

まさかの大増配!三菱UFJフィナンシャル・グループ株と三菱HCキャピタルに涙する!感謝!

高配当連続増配株投資法の代名詞ともいえる三菱UFJフィナンシャル・グループ株と三菱HCキャピタルがまさかの大増配です。その心意気に涙します!

株主優待で携帯電話通信料をただにする方法

TOKAIホールディングスの株主優待は唯一無二の携帯電話通信料割引優待です。これがすごすぎます。プランによっては携帯電話通信料をただにできます。

株主優待投資は、ミイラ取りがミイラになるかも実践記

株主優待投資は、とても楽しいです。しかし、オリックス株のように突然に廃止することも増えてきました。株主優待目的は、ミイラ取りがミイラになるかも実践記を紹介します。リスクがあります。

なに?これ?悲報!悪夢のオリックス優待廃止!

株主優待人気不動の第1位はオリックス株です。しかし、2022年5月11日決算発表に合わせて、株主優待廃止の方針を打ち出しました。株主優待は怖ろしいです。

株主優待で優先すべきは利回りなの?それとも満足感なの?

株式投資を始めている人は、今や1,400万人をとっぱしています。中でも株主優待は大人気です。はたして株主優待で優先すべきものは配当利回りなのでしょうか?それとも株主としての満足感なのでしょうか?

アメリカがくしゃみをすれば日本は風邪をひくアノマリー実践記

株式投資にはさまざまなアノマリーがあります。定番は「アメリカがくしゃみをすれば日本は風邪をひく」というアノマリーです。アメリカ市場の動向がマイポートフォリオとシンクロするのか分析してみました。

ブログはオワコンまちがいなしだが役に立つ

ブログによるマネタイズ(収益化)は、年々きびしくなっています。もうすでにオワコンまちがいなしとの意見は強まっています。管理人もそう思いますが、ブログには効用があります、とても役に立ちます。マネタイズがすべてではありません。

株式投資は美人投票説アノマリー

株式投資は買い手と売り手の双方がいて初めて成り立ちます。買い手が集まれば欲しい人が増える分株価は騰がります。経済学者ケインズが唱えた美人投票説アノマリーを個人的に検証してみます。

FIREになる前にぜひとも考えておきたい再雇用制度の現実

30-40代を中心にFIREにあこがれる人が増えています。FIREになる前にぜひとも考えておきたい再雇用制度の現実を紹介します。再雇用5年間で、2,000万円年金不足問題も解決できます。

物価高騰年間負担増6万円に対抗する方法は株式投資が最適解私説

原油高騰と円安により物価高騰が続いています。試算では1世帯当たり年間負担増6万円となるそうです。物価高騰に対抗する方法は株式投資が最適解であることを管理人の投資成績から説明します。