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お金を通じて、人生を豊かに生きるヒントを考える当サイトの管理人ぱんぱんぱぱです。
さて、みなさんは金融資産という言葉をご存知ですか？
金融資産とは、知るポルトによれば、次のように定義しています。
『定期性預金・普通預金等の区分にかかわらず、運用の為または将来に備えて蓄えている部分とする。ただし、商・工業や農・林・漁業等の事業のために保有している金融資産や、土地・住宅・貴金属等の実物資産、現金、預貯金で日常的な出し入れ・引落しに備えている部分は除く』
わかりやすくいえば、生活費のようなフローのお金ではなく、いざという時に現金に替えられるストック資産と理解すればわかりやすいと思います。
日本銀行が事務局となっている金融広報委員会（愛称：知るポルト）では、毎年国民の金融資産のアンケート調査を行っています。
平成30年のアンケート調査結果を見ると、我が国は金融資産についての考え方に大きな変化が現れ始めたように見えます。
「貯蓄から投資へ」という言葉が使われ始めたのは、2003年小泉内閣時代だそうです。
この頃から、我が国は自己責任という言葉が、跋扈するようになりました。
あれから15年が経ち、いよいよ我が国も金融資産を増やすには、投資というリスクを負うことが求められようとしています。
金融広報委員会（知るポルト）が報告した「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査](2018年) を通じて、金融資産の作り方について考えてみます。
株式投資は、まだまだ肩身の狭い存在です。
残念ながら世の中は、株式投資を競馬や競輪と同じレベルでみる向きがあります。
- １ 「家計の金融行動に関する世論調査」
- ２ 2018年平均貯蓄額（2人以上世帯）
- ３ 2018年金融資産内訳
- ４ 株式投資や投資信託などリスク性商品に対する国民性
- ５ 1年前より金融資産は増えた？減った？
- ６ まとめ
１ 「家計の金融行動に関する世論調査」
知るポルトでは、平成19年より全国8,000人を無作為抽出して、家計の金融行動に関する世論調査を行っています。
誰もが未来に対しては不安を抱いて生活しています。
そのためには貯蓄が必要です。
しかし、貯蓄の目安がわからないと目標が定まらず、いくら貯めればいいのかわかりません。
また、金融資産の運用についても、何がお得なのか？リスクはあるのか？などなかなか個人ではわからず、金融機関や生命保険の言いなりのまま資産運用してしまい、大きな損失を被ってしまうことがあります。
高額な信託報酬費用を負担せざるを得ないコストパフォーマンスの悪い投資信託や、トンチン保険など知らずに加入すると大損してしまうリスクを抱える金融商品はたくさんあります。
そのためにも、世論調査の結果を分析し、金融資産の運用の方向性について学ぶことは、とても大切です。
２ 2018年平均貯蓄額（2人以上世帯）
2018年2人以上世帯の平均金融資産は、奇しくも2017年と同じです。
1,151万円です！
多いか、少ないかは、星の数ほどある世帯それぞれの受け止め方となると思います。
グラフを見ていただくとわかるかと思いますが、中央値は450万円です。
世帯の中には、貯蓄０世帯もあれば、貯蓄額が1億円以上もある富裕層もあります。
平均額は、富裕層の金融資産でどうしても実体を反映しません。
そういった極端なケースを外した貯蓄額の平均値が中央値です。
平均450万円となると、少しは安心されるのではないでしょうか？
もちろんこの中には20代世帯もあれば70代世帯もあります。
450万円あるから安心ではないことにご留意ください。
(出典：知るポルト「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査](2018年)）
３ 2018年金融資産内訳
平均貯蓄額1,151万円の内訳です。
上のヒストグラムと比較しながら見られるとわかりやすいです。
2018年は大きく変化している部分があります。
◆預貯金
2017年 54.1％⇒2018年 43.9％
◆保険（生命保険、損害保険、個人年金保険）
2017年 21.8％⇒2018年 33.1％
◆株式
2017年 8.9％⇒2018年 11.1％
預貯金から保険と株式に大きくパラダイムシフトしています。
いよいよ貯蓄から投資へと変わってきたことを示しています。
株バカの管理人はとてもうれしいです。
全体のたった11.1％しか株式投資していないことは驚愕ですが、2017年よりは124.7％増で株式投資を始めています♬
(出典：知るポルト「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査](2018年)）
もうひとつ驚愕なのが、NISAの活用です。
NISAには一般NISAとジュニアNISAと2018年1月1日より解禁となったつみたてNISAの3種類がありますが、3つ合わせても全世帯の7.5％しかNISAを活用していません。
現代の徳政令であるNISAを13世帯に1世帯しか活用していないなんて、なんてもったいないと思います。
(´Д｀)
４ 株式投資や投資信託などリスク性商品に対する国民性
あれほど国や金融機関が、貯蓄から投資へと言っても、元本の保証されないリスクのある商品は嫌という人はたくさんいます。
知るポルトの調査結果は衝撃です。
株式投資や投資信託などの商品を保有したいとまったく思わない世帯が、なんと80.5％もあります。
5世帯に4世帯は、株式投資や投資信託が大嫌いという結果です。
そもそも積極的に株式投資や投資信託をやってみたいと思う世帯は、わずか2.5％しかありません。
普通一般の人からみたら、株式投資をやっている者は、いけない奴、危ない奴だと思われていることになります。
(出典：知るポルト「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査](2018年)）
大方、競馬やパチンコと同じレベルと思われているのかもしれません。
管理人は、リアルな生活では、株式投資のことを一切口外したことはありません。
いえば、あいつは銭ゲバだと思われるかもしれないからです。
ステルスのように生きてやります。
もっとも当サイトでそれを吐き出しているわけですが、なんという下品極まりないブログと毛嫌いされる人は少なくはないのかなと弱気になることも多々あります。
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５ 1年前より金融資産は増えた？減った？
アンケート結果では、1年前よりも金融資産は増えたか減ったかのアンケート項目も設けています。
世帯によって、金融資産が増えるか減るかは、様々な要因があります。
株式投資や投資信託で増えている世帯は、2012年のアベノミクスからです。
このときから株式投資や投資信託を始めた人は、金融資産を大きく増やしたことと思います。
(出典：知るポルト「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査](2018年)）
反対に金融資産を減らした場合です。
恐ろしいことに株式投資や投資信託で、毎年10％以上（2016年は約30％）の世帯が、金融資産を減らしています。
まさにリスクのある金融商品だということを浮き彫りにしています。
(出典：知るポルト「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査](2018年)）
６ まとめ
いかがでしたか？
我が国の金融資産の半分は、定期預金の金利が0.01％でも預貯金です。
しかし、2018年に入り大きく資産運用が変わりつつあります。
思えばマイナス金利を導入して丸3年が経ちました。
すべては国民の犠牲の上にマイナス金利政策があります。
もはやこれまでと、国民は我慢しきれず、保険商品や株式投資に手を広げ始めたことが数字からも伺えます。
しかし、リスクはもちろんあります。
株バカの管理人も2018年は4年ぶりに運用益マイナスという結果を残してしまいました。
無念でなりません。
ただし、2019年に入ってからは、株式市場は絶好調です。
我が盆栽株も絶好調で、2月7日から2月19日まで、9連騰というありえない記録を作りました。
NISA枠も好調です。
2018年の運用益マイナスをすっかり取り返し、プラス益が増えています。
だからこそ、個人が資産を作るには株式投資しかないと当サイトでは繰り返し言い続けています。
それでも、我が国は相変わらず11.1％の人しか参加していないとは、残念で残念でなりません。
冒険をしないと人生はつまらない
byジム・ロジャーズ
みなさんも、奇跡も魔法もない魑魅魍魎が跋扈する株式投資の世界へ一歩足を踏み入れてはいかがでしょうか？
それはたとえるなら、ナウシカが荒れ狂うオームの群れの中に足を踏み入れるようなものです。
その者青き衣を身にまとい、金色の野に降り立つべし
くれぐれも株式投資は、自己責任により行われますようお願いします。
ブログと株式投資に愛と真の情報を
それでは
