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お金を通じて、人生を豊かに生きるヒントをアツく語る当サイトの管理人「ぱんぱんぱぱ」です。
さて、当サイトでは、資産作りに最適な方法として、たびたび優良企業の株式投資の長期投資をオススメしています。
しかし、どんな優良企業であろうとも、ある日突然会社更生法の適用を受けて、上場を廃止してしまえば、株券はただの紙切れとなり、1円の価値もなくなります。
株式投資は、常に株券の価値がなくなってしまうリスクを覚悟しておかなければなりません。
株式投資は余剰資金で行いなさい！
信用取引には手を出すな！
の戒めの言葉は、過去痛い目に遭った先人の知恵がつまっています。
当サイトでも、これまでタカタの会社清算やドミーの上場廃止について、記事にしました。
ドミーの場合は、再上場ありの可能性はありますが、タカタの株はただの紙切れとなりました。
そして、再び同じ悲劇が始まりました。
日本海洋掘削（1606東証一部上場）の突然の上場廃止です。
青天の霹靂の会社更生法により、ヤフーファイナンス掲示板は、株主たちの阿鼻叫喚と怨嗟の嵐です。
時価230億2,200万円が、2018年7月23日を持って藻くずと消えることとなりました。
しかし、奇跡的に逃げ出せた人もいました。
生と死を分けたのは、東洋経済オンラインの1本の記事です。
株式投資においては、情報と判断が運命を分けることがあることを考えてみます。
１ 日本海洋掘削（1606東証一部）とは
日本海洋掘削（JDC）は、昭和43年に設立された石油天然ガス掘削会社です。
日本唯一の海洋資源を探し、掘削する会社で、リグ船を数船所有しています。
国策会社石油資源開発（1662）の持分適用会社で、30.97％の株式を保有しています。
また、国策会社国際石油開発帝石（1605）も、6.40％の株式を保有しています。
資源に乏しい我が国は、資源を海洋に求めるしかなく、日本海洋掘削への期待は、産業界からも経済界からもつねに熱い期待を抱かせた企業です。
大株主は、第1位石油資源開発と第3位国際石油開発帝石のほかに第2位に三菱マテリアルが20.05％の株式を保有しています。
業務は、その名のとおり、石油と天然ガスの探鉱開発に関する掘削作業です。
２ メタンハイドレートの発見
みなさんは、燃える氷のニュースをおぼえていらっしゃるでしょうか。
2013年に地球深部探査船「ちきゅう」が、三重県沖で発見し、大ニュースとなりました。
この地球深部探査船「ちきゅう」を所有している企業が、日本海洋掘削です。
日本周辺では20世紀末に、東海沖から四国、宮崎沖や下北半島、富山湾など海底の10-100メートルの厚さの地層に広く分布していることが分かってきたが、本格的な開発が始まったのは2013年に、世界初のガス生産実験を実施して以降のことである。
この世紀の発見で、日本海洋掘削の株は、わずか半年で5倍の10,000円を超える大爆発を起こしました。
このとき1万円で1000株を1,000万円で購入した人は、会社更生法の適用で紙切れとなってしまいます。
しかし、その後の報道でメタルハイドレートの掘削は現実的ではないことが報道されて、5年間下げ続けた株式です。
怖ろしいことに、2017年12月、メタンハイドレートが材料視され、2013年からひたすら下がっていた日本海洋掘削の株式は、わずか1ヶ月で1500円も上げた後、再び急落しました。
３ 日本海洋掘削経営悪化
日本海洋掘削は、2015年までは経営は順調でした。
2015年には配当が25円もありました。
原油が高く、海洋掘削の依頼がひっきりなしで、リグ船の稼働率は98％を超えていました。
ところが、シェールガス革命が起きたことが、経営悪化に陥る原因となりました。
原油国はシェールガスに対抗するため、一斉に原油価格を引き下げたからです。
そのため、アメリカ国内ではシェールガス掘削の採算が採れなくなり、掘削会社が軒並み倒産してしまいました。
同じことが日本海洋掘削にも及んでいたわけです。
3期連続の赤字となっていました。
2019.5決算では、155億円の債務超過にまで陥ってることが発表されました。
このままでは、倒産の可能性も明らかでした。
しかも2船のリグ船を建造中で、1船数百億円の返済が迫っています。
４ 債務超過とは
債務超過とは貸借対照表において負債が資産を上回る状態のことです。
平たくいえば、資産のすべてを売り払っても借金を返済できない状態であるということです。
赤字とは、収入に対して支出が超過している状態です。
赤字が続くと、企業の資産を食い潰しながら、営業を続ける状態となり、やがては資産が枯渇し、債務超過に陥るわけです。
当然のことながら、企業が債務超過に陥れば、金融機関からの融資を受けることが難しくなります。
さらには、親会社、株主、取引先、仕入れ先からの信用を失い、一気に倒産する可能性が高まります。
日本海洋掘削は、2018年4月26日に債務超過に陥ったことを公表しているので、この時点で保有している株式を売却するチャンスはあったわけです。
株式投資において、保有する株式の債務超過情報は絶対にチェックしておかなければならない情報です。
５ 東洋経済オンラインは神である
国内において、株式投資するには絶対的な信頼を持つバイブルが、会社四季報です。
2018.6.15待望の夏号発売です！
発行元は、東洋経済新聞社です。
株式投資において、会社四季報は必須です。
しかし、残念ながら名前のとおり1年に4回しか発行しません。
長期投資であれば十分すぎるほどですが、国際情勢の変化や政治的な動きなど短期的な動きには対応できません。
今回の日本海洋掘削の債務超過情報も、会社四季報では対応し切れません。
しかし、現在はネットの時代です。
一部の経済通にしか行き渡らない情報も、瞬時に等しく情報が伝わります。
経済情報は、東洋経済オンライン及び会社四季報オンラインがもっとも確実な情報だと管理人は信じています。
今回の日本海洋掘削の債務超過については、2018年6月20日に東洋経済が最後のチャンスとなる記事を掲載しています。
東銀リースとの契約では、リースを組成できなかった場合は日本海洋掘削がHAKURYU-14を買い取らなければならない。建造に要した総額279億円のうち既に1回目の支払い（100億円）は何とか終えたものの、7月31日に179億円という2回目の支払い期限が迫る。
日本海洋掘削は、自己資金のみでの対応が困難なため、金融機関やスポンサー候補企業と協議を進めているという。所有リグの売却なども選択肢の1つだが、現時点で打開策を示すには至っていない。
一方、2基目のHAKURYU-15の引き渡し時期も近づいてくる。HAKURYU-14と同様、リースが組成できない事態となれば、300億円規模の支払いが生じることになる。
債務超過に陥っているというのに179億円の支払い期限が7月31日に迫っています。
支援する金融機関も見つかっていません。
株主総会は6月29日です。
もはや倒産しか道はないことを記事にして株主に訴えています。
この記事の2日後、日本海洋掘削は会社更生法手続きを申し立て、7月23日に上場廃止となります。
この記事のおかげで命拾いをしたという人が、ヤフーファイナンスで何人も投稿しています。
株主にとって、東洋経済オンラインは神にも等しかったわけです。
６ 上場廃止後の待つ運命
2018年6月22日、日本海洋掘削の終値は、1279円と会社更生法申し立て企業にしては、異様と思えるほど高値です。
それだけ、最後には国や大株主の三菱マテリアル、リースの親元である三菱UFJ銀行の救済があると思っていたのかもしれません。
しかし、どう考えても、アメリカのシェールガス関連企業と同じ運命にあることはわかっていたはずです。
その目を狂わせたのが、おそらくはメタンハイドレートだったのかもしれません。
おそらく6月25日以降は、何日も値はつかないことでしょう。
そして10円程度になってから怖ろしいマネーゲームが始まるはずです。
保有者はあきらめるしかありません。
敗者復活、捲土重来を期すしかありません。
７ まとめ
いかがでしたか。
株式投資を行うにあたって、インスピレーションが働くことはよくある話です。
シェールガス、メタンハイドレートなど新たなエネルギー資源の情報があれば、関連企業に投資してみようという気にもなるのは、管理人も大いに理解できます。
しかし、資源株は国際情勢や政治情勢が諸に影響します。
並みの素人ではとてもかなうものではありません。
また、せめて投資する企業の決算情報に目を通しておけさえすれば、上場廃止という最悪な状況は免れたはずです。
命の次に大切なお金です。
やみくもにインスピレーションやネームバリューだけでの投資では勝ち残ることは厳しいと思います。
悪魔のように細心に、天使のように大胆に
が株式投資の肝要ではないでしょうか。
その際には、会社四季報と東洋経済オンライン情報を忘れないようにしたいものです。
今回の日本海洋掘削の上場廃止騒動を怖れることはありません。
教訓にすべきです。
そして、株式投資による資産形成を進めていただければ幸いです。
株式投資はくれぐれも自己責任により行われますようお願いします。
ブログに愛と真の情報を
それでは
